財務トピックス(コンサルタントコラム)

東京ヴェルディの経営から学ぶ財務の重要性

皆様こんにちは。

船井総合研究所金融財務支援部の堀口と申します。

いつもお読みいただきありがとうございます。

 

本日はスポーツビジネスを例に挙げ、記事を見ていきたいと思います。

サッカーのヴェルディ、野球進出のなぜ(日経ビジネス)

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO36307440Q8A011C1000000/

 

(以下引用)

サッカーのJ2「東京ヴェルディ」を運営する東京ヴェルディ(東京都稲城市)が野球業界に参入すると2018年10月6日に発表した。軟式野球の強豪「東京バンバータ」と業務提携。ファン層の裾野を広げ、収益源の多角化を目指す。サッカーの名門クラブが野球に触手を伸ばす構図だが、それ自体が従来のスポーツビジネスの限界を映している。

東京バンバータは、2008年設立のアマチュア野球クラブで、米大リーグが日本で主催した軟式野球大会で優勝したこともある強豪チームだ。今後、クラブ名を「東京ヴェルディ・バンバータ」に改称。選手の指導や育成ノウハウを共有化して「強いチーム」作りに生かすほか、ファンの相互誘客で収益拡大を目指すという。

それにしても、サッカーの名門「読売クラブ」を源流とする東京ヴェルディがなぜ、野球なのか。

 

東京ヴェルディはこの20年近く、苦境にあえいでいた。1999年に読売新聞社とよみうりランドが経営から撤退。2009年には日本テレビも手を引いた。資金源の柱を失った東京ヴェルディは10年に4億円近い債務超過に陥る。そんな苦境の名門クラブを「潰してはならない」と、Jリーグ事務局長から10年に東京ヴェルディに転じたのが羽生英之・現社長だ。

羽生社長が見いだしたのが、サッカー以外の競技の取り込みだ。ファン層の裾野を広げ、収益の多角化を図る狙いだ。

 

私も大学まで野球をしていたので、ビジネスとして野球は実際どうなのか?というところは非常に興味がある一人です。

東京バンバータというチームのはユーチューブでもよく取り上げられており、私も暇があればよく見ています。

しかし、なぜバンバータなのか。

(以下引用)

 

バンバータにはもう一つ、大きな武器がある。ネットを活用した「集客術」だ。SNS(交流サイト)のフェイスブックやインスタグラムなどのフォロワーは合計で約2万人。動画投稿サイトのユーチューブの登録者も約2万4000人いる。派手な宣伝広告を打たずとも、ネット上で知名度を上げ、キャップなどのグッズ販売につなげてきた。東京ヴェルディはこの手法を他の競技で取り入れて収入を増やす構えだ。

ここで浮かび上がるのは、日本のスポーツ界の花形であるはずのサッカーでも、こんな地道な取り組みをしなければ成り立たない現実だ。企業の「広告塔」を前提にした従来のビジネスモデルの限界を映し出す。

実は東京ヴェルディには強力なスポンサー候補が現れたことがある。15年に当時、イタリアのサッカーリーグ、セリエAで活躍していた本田圭佑氏が買収したいと申し出たのだ。だが、羽生社長は「1人の強いオーナーに頼る経営ではいけない」と断った。読売グループが離れて経営難に陥った「悪夢」を繰り返さない。そんな思いがにじむ。

羽生社長は「競技の種類にとらわれない、選手の『育成メソッド』を国内外で売りたい」と複数の競技を抱える強みを生かしたビジネスプランを明かす。スポンサー頼みを脱し、自ら稼ぐ力をどこまでつけられるか。その行方は日本のスポーツビジネスの未来を占う試金石の一つになりそうだ。

 

バンバータにはネットを活用した「集客術」という大きな武器があるとのこと。

やはり、中小企業でもこういったスポーツチームでも今後は自社でいかに工夫して収益力をあげていくということが課題になってきます。

親会社、スポンサーに頼った経営は非常に危険です。

上記にも記載の通り、ヴェルディには過去、読売グループが経営から離れ債務超過に陥った辛い過去があります。

本田圭佑の買収提案を固辞したというのもその経験が大きく影響していると思います。

 

ヴェルディの経営は「いかに収益力を向上させていくか」というところから「経営の多角化」に方向性が定まってきた一つの事例だと思います。

自社でいかに収益力を向上させていく一つの手段として、M&Aも一つだと思います。

やはり、経営を多角化するにもM&Aをするにも財務には密接に関わってきます。

選手を雇うのも、買収するにも貸借対照表には大きな動きが伴います。

やはり、B/Sを知っておく、見れるようにしておくということは今後会社が存続していく上で非常に大切なことだと思います。

 

【この記事を書いたコンサルタント】
堀口 拓矢

地方銀行に入行後約2年半、中小企業向けの融資営業に従事。
500社以上の中小企業のオーナーと相対し、多岐にわたる課題に対して、顧客目線での解決に向けたソリューション提案を行ってきたことが強み。常に経営者目線を追及し、経営者とともに成長することを信念としている。現在は前職での財務の知識を中心に、経営者と同じ方向性を見ながら企業の成長過程をバックアップしている。

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